ダイハツは、2月2日に軽商用車『ハイゼット カーゴ』『アトレー』をベース車としたダイハツ初の量産バッテリーEV（BEV）『e-ハイゼット カーゴ』『e-アトレー』を発売した。価格は、「e-ハイゼット カーゴ 2シーター/4シーター（2WD）」が314万6000円、「e-アトレー RS（2WD）」が346万5000円。
e-ハイゼット カーゴ
今回、発売する『e-ハイゼット カーゴ』と『e-アトレー』は、ドライバーの負担軽減につながる走行性能や乗り心地、静粛性といったBEVならではの高い基本性能も実現。また、BEVシステムのパッケージングにこだわり、軽キャブオーバーバンNo.1の積載スペース（e-ハイゼット カーゴ 4シーター）を実現。『e-ハイゼット カーゴ』は、ベース車同等となる積載スペースと最大積載量350kgを確保し、積載性と使い勝手のよさをそのまま継承。荷室は、使い勝手のよい室内ユースフルナットを30個採用したほか、荷室床面の凹凸をなくして荷物を傷つきにくくし、出し入れしやすいフラットな空間としている。さらに、アッパートレイ、室内の頭上スペースを活用したオーバーヘッドシェルフなど、運転席から手が届く範囲を中心に豊富な収納スペースを確保して、荷物の取り出しやすさや働きやすさを実現。LEDヘッドライトやエネルギー効率のいいシートヒーター（運転席/助手席）も採用し、利便性の向上と同時に電力消費を抑えている。
なお、『e-アトレー』は、ベース車と同等の荷室スペースを最大限活用しながら仕事にもプライベートにも活用できるモデルとして設定。ブラック加飾やメッキが特徴的な外観と、黒を基調としたインテリアで質感を向上。スーパーUV＆IRカットガラスや両側パワースライドドアなど、利便性の高い機能を設定している。
e-アトレー
『e-ハイゼット カーゴ』と『e-アトレー』は、スズキとダイハツが培った小さなクルマづくりのノウハウと、トヨタの持つ電動化技術を組み合わせて3社で新たに共同開発した軽自動車にも適したBEVシステム「e-SMART ELECTRIC」を搭載。モーター、インバーター、減速機を一体化した「イーアクスル」を後輪駆動軸上に搭載。また、部品配置を見直し、ボディーやサスペンションを新たに設計することで、室内スペースを変えることなく薄型リチウムイオンバッテリーを配置可能とした。バッテリーには、安全性が高い「リン酸鉄リチウムイオン電池」を採用。薄型大容量バッテリーを床下に配置することで、積載スペースや使い勝手のよさなど、軽商用バンとしての魅力を継承しながら従来のガソリン車よりも重心を低くすることで操縦安定性を向上させ、荷崩れなどを防止できる。バッテリー容量は、36.6kWhと大容量で、WLTCモードでの一充電走行距離は、軽商用BEVバンNo.1となる257kmを実現。エアコンなどで電力消費が増加する夏季や冬季でも、多くの軽商用バンユーザーにとって十分な走行距離を確保。加えて、BEV専用の骨格補強などで車両剛性を高めるとともに、新設計のトレーリングリンク車軸式コイルスプリング（リア）などを採用して乗り心地を向上している。
BEVならではの装備として、仕事道具を充電できるAC100Vのアクセサリーコンセントを全車に標準装備。このアクセサリーコンセントは、走行時にも使え、合計最大消費電力1500Wまでの電気製品が使用可能。災害時などで電力が必要なときは、車両の走行機能を停止した状態で給電できる非常時給電システムも全車に搭載し、付属の外部給電アタッチメントを使用すれば、フロントドアとドアガラスを閉めた状態でも車外に電源コードを引き出して給電できる。また、CHAdeMO規格の急速充電インレットを全車標準装備。急速充電では、電欠ランプ点灯から約50分で充電率80％（バッテリー温度25℃、50kW出力の急速充電器の場合）になるため、外出先での買い物時やサービスエリアでの休憩中に素早く充電ができる。さらに、急速充電インレットを採用することで、「クルマから建物への給電」ができるV2H（Vehicle to Home）も利用可能とした。
最新の予防安全機能「スマートアシスト」を搭載。ステレオカメラの性能を向上させ、より広範囲な検知・認識を可能としたことで、衝突警報（対車両/対歩行者［昼夜］）および、衝突回避支援ブレーキ（対車両/対歩行者［昼夜］）が進化。従来も認識可能だった前方の車両や歩行者に加え、新たに横断中の自転車も認識可能となった。加えて、交差点での右折時に対向方向から直進してくる車両や、右左折時に対向方向から横断してくる歩行者も認識可能となっている。
家田 浩二
株式会社ファンカーズ 代表取締役
「過去ではなく、現在と未来を見る」という理念のもと、自社ローンを活用した車の購入サポートを展開。金融事故や信用不安を抱える方でも愛車を手にできる環境づくりに取り組み、車を通じた社会的信用の回復を全力でサポートしている。
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