トヨタ、普及型予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」搭載車のグローバル累計出荷台数1,000万台を達成

トヨタの普及型予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」搭載車（レクサス版も含む）のグローバル累計出荷台数が、2015年3月の導入以降、約3年半となる10月末で1,000万台に到達した。なお、本年内に、日本国内では累計300万台に、北米では累計500万台に達する見込み。

トヨタは「より多くの方々に安全なクルマをお届けし、事故を減らしたい」との想いで、普及車種のカローラから本システムを導入。現在日米欧で販売中の約9割の車両が装着している。また、中国・アジアの一部、中近東、豪州など、主要な市場を含めた68の国と地域には導入済。今後はアジア諸国、ラテンアメリカを中心に導入を拡大、一層の普及に努め、2020年までに総計約100の国と地域に導入していく。

Toyota Safety Senseには、日米欧で発生した事故データに基づき、重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの主な機能を取り入れている。3つの機能は、追突事故と歩行者事故の低減・軽減に寄与する「プリクラッシュセーフティ（PCS）」、正面衝突や路外逸脱事故低減に寄与する「レーンディパーチャーアラート（LDA）」、夜間での歩行者などの早期発見・事故低減に寄与する「オートマチックハイビーム（AHB）」。

現在のところ、Toyota Safety Sense装着車は、日本において最多の事故形態である追突事故について約7割減と効果を示している。また、低速域を担う「インテリジェントクリアランスソナー」（ICS ： パーキングサポートブレーキ＜静止物＞）と組み合わせた場合には、約9割減との結果が出ている。

トヨタは引き続き「交通事故死傷者ゼロ」に向け、Toyota Safety Senseを「死傷事故への適応性拡大」と「一層の普及」という2つの方向性で進化させていく。本年1月から導入した最新版（第2世代）では検知機能・性能の向上により、夜間歩行者事故や自転車事故にも対応するシステムとしている。今後は、交差点での歩行者や対向車との事故低減など、一層多くの死傷事故に適応できるよう開発を進める。